Indeedでは、今年2022年の6月に、日本における採用の課題解決・採用市場の活性化を目指し、企業や組織の採用担当者向けの情報発信サイト「/LEAD」をオープンされましたが、今や社会の課題にもなっている不妊治療と仕事との両立について、私、永森が取材を受けました。
『妊活と仕事の両立とは？ 不妊治療による離職を防ぐためにできること』の取材記事が8月18日に、また『人事・労務担当者が知っておくべき、不妊治療に対する社内体制の整え方』という記事が8月29日に、2回連載として「/LEAD」に掲載されました。
不妊治療費が保険適用になったことや、厚生労働省が「不妊治療を受けやすい休暇制度導入支援セミナー」を開催するなど（令和3年に講師を務めさせていただきました）、社会が大きく動き出したことを実感しています。
私は2014年に、私自身の不妊の経験から、子どもを願う想いや叶わなかった想いを支えるべく不妊当事者向けの「一般社団法人MoLive（モリーブ）」を立ち上げました。「苦悩が深いのに話せる場所がない」ことが、この立ち上げの一番の理由でした。
私自身が不妊治療で誰にも言えずに離職した経験がありましたし、当時からそのことで悩む当事者と話す機会は少なくありませんでした。
2017年くらいからでしょうか、不妊で悩む人の苦悩は大いに社会性があるのにそれがきちんと理解されていないことに疑問を感じ、「不妊治療と仕事との両立の大変さや、不妊当事者の心理等についてぜひ聴いていただきたい。研修をさせていただけませんか」と無謀にも企業の門を叩き、管理職や人事部の方にお話しさせていただいていた頃がありました。
ですが当時は「とんでもない。妊娠や出産、ましてや不妊なんて極めて個人的なこと。会社が介入することじゃないですよ」といったご意見をいただいたり、「パンドラの箱を開けるわけにはいかない」などと一蹴されたり、けんもほろろに断られたりするケースばかりでした。
そうした当時の社会の風潮を思い出すと、今、激的な変化を感じます。
皆さまの組織が、本当の意味で社員を支えるための多様性を追求し、柔軟な制度設計を検討くださるように願いながらこの取材を受けました。
どうぞ本記事をサイトにてお読みくださいませ。
『妊活と仕事の両立とは？ 不妊治療による離職を防ぐためにできること』 https://jp.indeed.com/lead/balancing-work-and-fertility-treatment 『人事・労務担当者が知っておくべき、不妊治療に対する社内体制の整え方』 https://jp.indeed.com/lead/workplace-guide-to-infertility-treatment
お読みいただきありがとうございました。
永森咲希